利用案内

ご利用の申込について

開館時間 9時~22時(午前9時~午後10時)
利用時間帯及び区分
項目 時間帯
午前の利用 9時 〜 12時
午後の利用 13時 〜 17時
夜間の利用 18時 〜 22時
午前・午後の利用 9時 〜 17時
午後・夜間の利用 13時 〜 22時
全日の利用 9時 〜 22時

※上記の利用時間は、会場準備・設営及び後片づけ等のすべての時間を含んでいます。
休館日 毎月第1・第3月曜日(祝日の場合は翌火曜日)
及び12月29日~1月3日(臨時に休館することもあります。)
申込受付時間 9時~19時(午前9時~午後7時)-休館日を除く-
申込方法 お申込みは、直接ご来館のうえ、所定の申請用紙によりお申込みください。申請書類等ダウンロード
なお、遠方の方につきましては郵送・FAX・Mailでのお申込みも可能です。詳細はお問い合わせください。
また、利用者登録をされた方はインターネットから全施設本予約ができるようになりました。
利用者登録がお済みでない場合、あらかじめ「利用者登録申込書」に必要事項を記入の上、窓口・FAX・Mailでお手続きをしてください。
申込受付順位 利用の許可は原則として申請書を受理した順位によって行います。
ただし、月の初日受付については、午前9時30分までに来館された方は、同一時間に来館されたものとみなし、使用日時が競合する場合は、協議又は抽選によって申込みの順位を決定します。
申込受付期間
  • 大・小ホール、ホール付属室及び展示室は、利用日の12ヵ月前にあたる月の初日から利用日の20日前までの間。
  • 会議室等は、利用日の6ヵ月前にあたる月の初日から利用日の前日までの間。
  • なお、全館利用又はホール・展示室併用の場合は、利用日の6ヶ月以前でも、ホール・展示室の申込と併せて受付可能です。
施設利用申請の初日受付について 施設利用申請の初日受付については、利用希望日が競合することが多いため、抽選会を行っています。
詳細は初日受付についてをご覧ください。
連続利用期間 連続して利用できる期間は、以下のとおりです。
  • 大・小ホール、ホール付属室=5日間
  • 展示室=10日間
  • 会議室等=3日間
利用許可と利用料の納入
  • 利用を許可する場合は、利用許可書を交付します。
  • 利用許可書は利用料納入の際お渡しします。
  • 利用許可書は、利用日当日鍵のお渡し時に確認させていただきますので、紛失なさらぬようご注意ください。
  • 申請書をご提出されたご予約は、ご利用の有無に関わらず利用料をお支払いいただきます。
  • 利用料は現金・振込・クレジット・電子マネー・オンライン決済によりお支払いください。
    ※現金以外のお支払いの場合、領収書の発行はいたしかねます。振込の場合、振込手数料はお客様のご負担となりますので予めご了承ください。
  • オンライン決済に伴う特定商取引法の表記
  • 付属設備・備品等の利用料は、利用当日に現金でお支払いいただきます。
  • 利用取下げの場合、既納の利用料が還付される場合があります。
    ※利用料未納の場合、一度利用料を全額納入いただき還付いたします。
  • 身体障がい者手帳、療育手帳、精神障がい者保健福祉手帳の交付を受けている方が施設を利用する場合は、利用料は全額減免になりますので事前にご相談ください。
利用許可日の変更(取下げを含む)について
  • ホール及び展示室は、利用日の60日前までで利用料の70%還付
  • ホール及び展示室は、利用日の59日から20日前までで利用料の50%還付
  • 会議室等は、利用日の7日前までで70%還付
※変更には変更取下げ申請書を上記指定日までにご提出いただきます。
※変更回数は1回までとし、上記指定日以降の変更はできませんのでご留意ください。
※利用料未納の場合、変更のお手続きができませんのでご注意ください。
利用権の譲渡 利用許可を受けた施設や設備を、利用目的以外に利用したり、利用権を譲渡・転貸することはできません。
事前打ち合わせ 大・小ホール、展示室をご利用になる方は、利用日の10日前を目安に、利用する舞台設備・備品(舞台・照明・音響)、進行、会場内外の整理・案内・人員配置等について、会館の各係職員と打合せをお願いします。
遠方の場合、お電話での打ち合わせも承っております。その際は事前に打ち合わせ表に必要事項を記入の上、FAX・Mailでご提出ください。
整理員及び係員の配置 主催者は必ず会場責任者を置いてください。
入場者の整理や案内、放送、入場券のもぎり等に必要な人員は、主催者側でご手配ください。なお、事故等発生した場合は会館側の指示に従って頂きます。
関係官庁等への届出 禁止行為の解除承認(舞台・客席内に裸火、火気、危険物等を持ち込む場合)、警備、防犯、音楽著作権等の届出が必要な場合は各関係官庁へ手続きを行ってください。